転職 エージェントを検証してみる
「ちょうど私か『Ｃ央公論』に『時評2001』を連載していた時期ですね。
本当にあの年はいろいろなことがありました。
教育改革国民会議から始まって、一方でナショナリズムの台頭のような傾向があって、続いて例の教科書問題でしょ。
連載は終わっていたけれど、9月にはニューヨークのテロがあった。
その中で、学力論争は依然として続いていた。
私としては2つの研究をやっていた。
ひとつは教育委員会レベルの調査です。
教育改革を地方から発想するための代替システム探しの研究を始めていた。
もうひとつは、自分たちなりの学力データを集めるための調査です。
この準備には時間がかかりました。
1999年に、1川伸一さんを代表者としてＮ本学術振興会から科学研究費という研究費をもらって始めたものです。
調査の設計を2000年から本格化した。
そこでまずやったのは、再調査が可能な、つまり過去と比較できる良質の学力調査を探し始めたことでした。
2002年に出したＩ波のブクレト『「学力低下」の実態』の調査は2001年の秋にやった。
その準備が2000年から。
この調査では、教育改革と学力の実態との関係をとらえようとした。
たんに低下しているか否かだけではなくて、たとえば新学力観的な授業の影響だとか階層差だとか学習態度や勉強時間とか通塾の影響とか、そういうものを調査項目に含めました。
この調査を企画した時点で、すでにM科省が全国調査を行うことが明らかになっていた。
見込んで、M科省の調査ではできないことをやろうと。
絶対にM科省の調査項目に入らないというような要因を最初から見込んで入れました。
しかも、M科省では、過去との比較ができない。
階層とかの要因も入れられないだろう。
通塾の有無によって正答率が過去と現在とでどう変化したかなんていう視点の分析もやれるわけがない。
教育改革のネガティブな影響にも目が向きにくいだろうということも考えた。
こうしたことがポイントだったから、とにかく、問題意識を鮮明にした調査をしょうという発想だった。
つまり、私たちがやる調査は地域も限られるし、サンプル数も小さい。
学年だってそんなにたくさん調査対象に含められるわけもない。
かたやM科省のほうは全国調査で、45万人という大規模データです。
どう考えたってデータの量的な面ではかなうわけがない。
だけど、どういう視点で調査をやるのか。
公教育のアカウンタビリティや教育改革の影響、階層差ということと絡めて調査をやるというねらいにこそ、私たちがその時には「私たち」と言えるぐらい一緒に共同で研究してくれる若い人が入っていたのだけれど独自に学力調査をやる意味がある。
転職 エージェントを積極的に利用する人に、将来的な転職 エージェントについての見込みについて伺いました。
今回は転職がテーマでしたが、しばらくしたらそれに関連した転職のテーマでを選ぶと良いでしょう。
